最初にまたどうでもいいことですが中国というのは人間もタフだったら虫もほんとタフな国だなとつくづく思います。冗談ではなくこの時期においても蚊が飛んでいて油断すると刺されるし、しかもこいつら明らかに日本の蚊よりすばしっこくて殺しづらいです。血を吸った後だとさすがに奴らも動きが鈍るのですがそのかわり叩き潰すと手が返り血で薄汚れ、この前も低空飛行している蚊を革靴で上から思い切き踏みつけて殺しましたが床に血の跡が残った時はやや気分が晴れました。
あと蚊ともう一つ、ダニもやけに生命力が豊富でちょっとでも湿気が増えたりすると急に大発生します。さっきもどうもパジャマ着てるとあちこちかゆくなるので、耐えきれず夜中であるものの洗濯機に放り込みました。そんなわけでしょうがないから今は半袖のパジャマで代替してます。
話は本題に入りますが本日の日経平均株価終値は前日比+755円、為替も1ドル111円超にも達し、大幅な円安株高となりました。こうなった理由は非常に明白で、日銀の黒田総裁が正午ごろの会見で追加量的緩和を実施すると発表し、この発表がトレーダーに好材料と判断されたことに尽きるでしょう。しかし結論から言うと、今後はちょっと怖いと思うのと同時にしばらく株買うのはよそうと私は思いました。
量的緩和の中身については説明を省略しますが、つい先日に米国のFRBが量的緩和の規模を今後縮小すると発表した矢先の出来事だっただけに、日銀側は米国の発表に合わせて反対の行動となる今回の追加量的緩和を発表したのでしょう。では何故量的緩和を追加で行う必要があるのか、これに関しては既にロイターなどでちゃんとした記事出てるので自分の記事よりそちらを参考にした方がいいのですが、私の方から書くと理由は大きく二つあり、一つは今年四月の消費税増税以降インフレがほとんど進んでいない、もう一つは来年のさらなる消費税増税を実行するためにも市場を盛り上げる必要がある、この二つだと見ています。
後者に関してはもうとやかく説明しませんが、前者に関しては前々から知人には伝えていたもののどうして日本のメディアは統計データを出して取り上げないのかと前から不思議でしょうがありませんでした。今年四月の消費税増税以降、最新の9月データだとインフレ率(=物価上昇率、CPI)は実質で1%にとどまっており、3%の消費税引き上げを行った割には非常に弱含んだ数字となっております。日銀の当初の目標は2%であり今の状態のままだと到底足らず、アベノミクスの前提が崩れる可能性もあることから早くからこの追加量的緩和を計画していたのかもしれません。もっとも、計画しながら実行しないことが多い日本の実情を考えるとかなり果断な決断と言え、トレーダー達の間でも日銀がこのような行動に出るとはだれも予想していなかったことでしょう。
それで今後の推移ですが、しばらくは今回の発表によって株価の上昇とインフレ率の持ち直しが期待できますが、どれだけ効果が持続するかとなると全く分かりません。言うなれば「もう日銀には残された手段がない」と見られてどっかで株価がガクンと落ちる可能性もあり、デイトレードで来週やるならともかく長期的に株式を保有するとなると結構考え物です。というのも、実体経済の具体的な成長戦略を安倍政権がなにも描けていないのが不安で仕方ありません。
しかしここでテコ入れしなければ来年の消費税増税は批判されっぱなしでやり辛く、不意を突いてやるタイミングとしては決して悪いタイミングではありません。当初の想定通りにインフレりる2%に持ってこれなかった手前、手放しで誉めるつもりはないですが修正をするという手段としては間違ってはおらず、非常に評価が難しいというのが本音です。この辺は歴史に判断してもらうしかないですね。
更に円安元高が進めば、東京の不動産を購入する上海人が増えるでしょう。
返信削除かなりcost meritが出ますわ。
実際今くらいが買うのにちょうどいいかも。消費税増税後に一気に住宅購入意欲が落ちて不動産屋も必死で売ろうとしているし。
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