少し深く書くと、「新説魔法少女」の方はゲームが進むにつれて仲間が増え、既存メンバーも攻撃手段が増えて成長を強く実感できるのが大きい気がします。特に最終戦に至ってはここで初めて大技が解禁されるキャラが多く、敵もやばいくらい強いけどそれを圧倒できるほど味方がやばいくらい強くなっているのがカタルシスとしてでかいです。難易度ルナティックのアドレナ編は逆に、味方強くならないのにやばい強敵相手に生き残らなきゃいけないから泣けるんだけど(´；ω；｀)ｳｯ…
話は本題ですが、今日も日経平均株価がバブル以降（具体的な日付書いてほしい）過去最高を更新しました。このところ株価は高騰を続けており市場は沸き立っていますが、果たしてこの上昇トレンドはいつまで続くのかが議論となってきます。結論から言うと、まだしばらくは上昇し続けるのではないかと自分は考えています。こう考える根拠としては、日本は今金融政策において世界的にも異常に優位な立場にあると考えるからです。
例えば米国を例にすると、現在米国では日常生活に支障をきたすほどインフレが激しく、ＦＲＢも景気に水を差したくないと思いつつも利上げをしてインフレを抑え込む必要がすでに出ています。このインフレですが、こと株価こと株式投資にとっては非常に有利な作用をもたらすとされるのですが、利上げをされてデフレに転ずると真逆となるわけで、米ドルでの投資は今ちょっと敬遠され気味です。
それに対し日本ですが、米国をはじめ世界各国が過度なインフレに苦しむ中、日本は「物価高騰」と大騒ぎしているものの現実には全然高騰しておらず、中国を含めほかの国からしたら統計上の誤差程度にしか見えないＣＰＩ上昇で大騒ぎし過ぎです。はっきり言えば日本は未だインフレなんておきてらず、むしろまだデフレにあるんじゃないかと思いたくなる有様です。
こうした全然インフレではない状況から、日本としては景気に水を差すような利上げをする必要が全くありません。実際に世界のシンクタンクからも「日銀は量的緩和を続けるべきだ（俺らの資産のために）」と提言しており、私自身も同じ見方を持ちます。これは言うなれば、ほかの国が景気引き締めに出ざるを得ない中、日本だけは量的緩和をし続けられるという「栄光ある孤立」状態です。
もっとも、量的緩和をし続けられると言ってもかつてのような深刻なデフレが続くようであれば意味はないものの、誤差程度ですが一応物価変動率がプラス状態にはなっているので、状況的には非常に悪くありません。特に米ドル資産の保有者からすれば、米ドル投資市場が冷え込みそうな分、円建て資産に投資しておくというのが選択肢に十分入ってくる気がします。そうしたことを考慮するにつけ、今の日本の株価上昇トレンドはまだ続くのではないかと思います。
でもって、仮に夏に総選挙が行われて自民党が大勝した場合、政治安定期待が高まり、さらに株価はぐんと伸びる可能性もあるでしょう。
そこへきてこのニュースです。これまで姿を隠していたのではと思うくらい露出の減っていた二階氏が解散に絡む発言をしてきて、自分はこれ見て「ああ選挙が近いんだな」と感じました。もちろん予想なので外れる可能性はあるものの、野党への解散牽制を仕掛けてきた辺り、少なくとも９月までには選挙に行くのではないかという気がします。まぁ今の流れで解散に出ないというのは自民党としてはあり得ないという水準なのですが。
日本株株高の一方 楽天グループの株価はさえません。 原因は モバイル事業の大赤字が原因です。 楽天は プラチナバンドを持っていないので、特に建物の中はつながりにくいです。この圏外の多さが楽天モバイルの契約者数が伸びない原因です。今楽天は 株の公募増資や子会社の上場、売却によって資金をかき集めています。そのうち三木谷社長は 紀伊国屋文左衛門のようになりはしないかと心配しています。（紀伊国屋は豪商として有名ですが一説には晩年に事業に失敗し、貧しい老後を過ごしたと言われています）
返信削除楽天は野球チームの方もやばいというか、暗黒期の広島カープでもここまでひどくなかったという気がします。
返信削除紀伊国屋は貨幣改鋳事業で大損ぶっこいたのは事実ですが、素寒貧になったのは講談の中だけで、実際にはまだ贅沢する余裕はあったそうです。確か複数の子供に生前分与して引退したらしいですが、その後に紀伊国屋の屋号は残らなかったことを考えると、子供らは事業を拡大できなかったのだと思います。
むしろ一世一代の成り上がりと転落でいえば鈴木商店が自分の中で上がってきます。何気に楽天は昨日も友人と話しましたが、モバイル事業さえ売れば助かるのに。