EVシフトの雇用への影響

　また仕事が忙しく神経がやられて買い物途中にふらふらしていたため、帰り際に前から気になっていたマッサージ屋によって頭部マッサージをしてもらいました。施術自体は満足してるし若干楽にはなったものの、右耳上にあるメガネのツケ外しでできたできものを何度もゴリゴリと圧迫されて途中で涙出そうになりました( ；∀；)

　話は本題ですがあんまり触れられていないなと思うトピックとして、見出しに掲げたEVシフトによる雇用への影響があります。端的に言えば、EVにシフトするかしないかで言えば、しない方が雇用の維持にはプラスじゃないかと思います。

　これは何故かというと、従来の内燃機関車の方が部品点数が多いためです。部品点数が多い分、実際製造したり品質管理する作業員が必要となり、その分だけ雇用が増えます。逆にEVは部品点数が少ない分、完成車一台作るのに必要な作業者の数で言えば燃料車に比べ低くなるのではないかとみています。

　そうはいってもEVの方が販売価格は高いのだから、価格ベースで見たらその分だけ雇用吸収力もあるのではないかとも考えることができます。ただEVの場合、その付加価値の多くが電池やシステムといった中核構成部品が占め、これら中核部品に携わる人間に人件費が集中することとなって、結局雇用吸収力はやはり内燃車に負けるのではないかという気がします。

　その電池やシステムのように、EVシフトによって新たに生まれる雇用は確かに存在するものの、EVシフトによってそれまで内燃車に存在していた雇用、具体的にはエンジン回りや燃料供給システム部品に携わる人の雇用の方がより多く失われ、自動車業界全体の雇用維持能力が低下するのではないかというのが自分の見方です。

　仮に既存自動車産業が全く存在しない国や地域でEV事業を立ち上げるのならあまり影響はないですが、すでに内燃車のサプライチェーンが完備されている日本や中国でEVが台頭した場合、それ以前と比べて自動車業界の雇用数が減ることになるというわけです。もちろん世界的に内燃車が廃れてすべてEVに切り替えるような時代であれば内燃車の雇用もクソも何もなく、EV産業を育成して保持する方が雇用的にもプラスですが、内燃車とEVが併存する今の時代においては、EVシフトによって単純にそれ以前と比べ自動車業界の雇用が減り、経済的にもどうなのかなと思うわけです。

　でもって今まさに、上記のような状況が中国で起こっているように私は思っています。それ以前と比べて自動車業界の雇用が減り、失業者が増えているように見え、中国自身も近年は労働力不足が起きつつありますが、果たしてこの方針はどう転ぶのかと興味深くみています。

　そうした点を踏まえてみると、トヨタのハイブリッド戦略は雇用維持的にはすごくプラスだなと改めて評価しています。従来の雇用を維持しつつモーターなどを含むハイブリッドシステムの雇用も生み出しており、企業単体として見るより社会全体で見れば見るほどこの形態が如何に優れているかがわかってきます。

　反対にどっちつかずで今えらいことになっているのがVWで、中途半端にEVシフトして世界中でリストラを展開する羽目になっているように見えます。まぁここはそれ以前にクリーンディーゼルでこけてるけど。