ジオングの脚

・ジオングに脚をつけたがる日本企業が、中国企業に後れを取る理由（ダイヤモンド）

　以前はしょっちゅう馬鹿にしてましたがここ１年位のダイヤモンドの記事は面白いものが多く、最近評価を改めています。そんな今日のダイヤモンドの記事ですが、ガンダムでお馴染みのジオングを引っ張り出して、「なぜ脚をつけないのか」という論点で日中の技術意識の違いを説明しています。

　まずこの「ジオングの脚」ですが、これはそのまま「蛇足」と言い換えれるような構成となっており、恐らく筆者の長内氏もこの点を意識したのではないかと伺えます。「蛇足」、つまりつけなくてもいい余計なものとして「ジオングの脚」を例えており、実際ガンダムの作中でも脚がないほうが機動性的には叶っているという説明のされ方をされているので意味的にもバッチリです。
　なおゲームによってはジオングに脚をつけることが可能ですが、「ギレンの野望」だと運動性が逆に落ちてしまうので、脚がないほうが私は好きです。一方、ＰＳＰの「ガンダムバトルユニバース」だと、くっつけた脚で豪快な回し蹴りをしてみせます。このゲームではシャアの搭乗した機体にはもれなく、格闘モーションに蹴り技が入るようになってて一種独特な世界観が展開されてました。

　話は戻りますが記事主張を整理すると、日系企業は完成度の高いものにこだわって商機を逸するが、中国系企業は８０％程度の完成度で市場に出してしまうため使っててやや不便さを覚えるものの、少なくとも使う分には問題のない代物だと評しています。
　その上で、日系企業に足らないものは要らない物を捨てる経営だとしてあっちにもこっちにも手を出そうとするJDIを批判していますが、この論で言えば今最も当てはまるのは私の中ではホンダです。

　元からあまりホンダを評価していないのもありますが、それを考慮しても現在のホンダの経営というか外部発信には疑問を感じます。というのも、EVもやる、燃料電池車もやる、自動運転もやるなどと、研究開発投資分野を全く絞らず話題に上がるもの全部やると主張しており、方向性が全く見えなくなっています。
　トヨタも同じような主張をしていますが、こちらの場合は各分野で研究提携先をちゃんと作っており、何よりも国内ではトヨタ連合（トヨタ、ダイハツ、スバル）にスズキ、マツダも加わって共同研究を現在展開しており、海外でも同業他業種それぞれでパートナーがおり、資本的裏付けに関してはまだ理解できます。逆を言えば、ホンダは何故後も強気なのか。ホンダジェットの成功でやや浮かれてないかと心配です。

　最後に、ガンダムの技術論でいうと、年食ったせいか昔みたいに何でもかんでも主役機を崇めなくなり、むしろ量産機のコスパやバリエーション、汎用性とかに着目するようになってきています。車も昔から軽自動車やコンパクトカーが好きで、日本に帰ったらブーン買おうかと検討して一時はカタログ読みまくってました。
　その話の延長でこの前広州の友人と、「量産機のカスタムが最近好きで、今だとブルーデスティニー１号がどストライク。２号、３号は蛇足」と話したら、「１号はジム系でしたっけ？」と聞かれ、「陸戦型ジムがベースだから事務系」というわけの分からない回答してしまいました。でもあのフェイスデザイン、ジムというより実質ネモ系のフェイスな気がします。

　なお大学時代の友人はジェガンが好きで、ゲームでやたら強化してました。自分もジェガンは嫌いじゃなけど、それだったら支援機だけどジムキャノンのが好きです。

ファーウェイのGoogle取引中止報道について

　公私共にクソ忙しいのに、ゲーム会社のエクスペリエンスが「円卓の生徒」のリメイク版を出すからと言って「迷宮クロスブラッド」などダンジョンRPGゲーム三本をどれも500円のワンコイン（ワンコ・イン）セールやってたのでまとめて購入しました。なんていうか、試験期間中に新しいゲームソフトを買うような感覚を覚えます。
　ちなみに「円卓の生徒」は実は現在プレイ中で、裏ボス倒す直前まで来ています。本音を言えばこの次は同じエクスペリエンス製の「デモンゲイズ」というゲームを遊びたかったのですが、やすかったので次はこの三本のうちどれかを手にすることになるでしょう。ただこの三本、ゲームパブリッシャーが5pbで、セールじゃなければ絶対買いません。ここのゲームはどれも呆れるくらいバグが多く、UIはくそで、ゲーム会社としては心底見下しています。まぁ作っているエクスペリエンスは堅実にゲーム作る会社だからまだいいけど。

　話は本題に入りますが、本日米Googleが中国のファーウェイ向けに一部取引を中止するという発表を行いました。これにより、Google製のOSであるAndroidを搭載したファーウェイの端末には、Android自体はオープンソースであることから今後も使えるものの、Gmailなどの一部Googleが提供しているサービスは使用できなくなるのではないかとの観測が出ています。
　結論から言うと、Googleもすっかり変わったもんだなというのが私の見方です。

　今回の件に関してはファーウェイユーザーということもあるためファーウェイの肩を持つのですが、そもそも一体何故Googleが今回こうした措置に出たのかと言うと、言ってしまえば米国政府の指示を受けたとしか考えられないでしょう。ファーウェイ側に明確な違法、違約行為などがあればまだわかりますが、スパイ活動をしていたと誰もが言うものの具体的な証拠自体はどこも出しておらず、だいたいそれ言ったらユーザーの個人情報を堂々と販売しているFacebookとかはどうなんだよと私としては言いたくなります。
　またファーウィのスパイ端末については、素人からいってもコンシューマー端末のようなちゃちなものに組み込まれることはほぼ考えられず（組み込めていたら逆にすごい技術）、あるとしたら通信キャリア用の大型設備でしょう。そういった設備にGoogleのソフトが関係するかと言ったらまぁそれはないわけで、爽考えると今回のGoogleの行動は、すでにファーウェイの端末を通してGoogleのサービスを受けているGoogleユーザーをも大した理由なく切り捨てる行為に思えてなりません。

　それこそ取引を中止すると言っても、今後どうなるかはまだ見ていながらも、最低限のサポートサービスを果たすのはシステムメーカーとしての十分な責務じゃないかと思います。報道を見る限りこうしたサポート面についてファーウェイとはほとんど詰めていないように思え、今後も方針が出されるかは未定です。

　Googleはかつて国家的検閲を強要するからという理由から中国からの市場撤退を行いましたが、今回は米国の中国抑え込み政策に協力するような形でこうした措置に出たことを考えると、以前とはすっかり変わってしまったという印象を覚えます。

百度に対する不安要素

　日本で検索と言ったらYahooとGoogleですが、中国だとGoogleは２０１１年以降は使用できなくなり、YahooもYahoo Japanの検索は以前は問題なく使えていたものの、一昨年からトップページとYahooメールを除いて使えなくなり、マジ業務に支障きたすくらい影響出ています。それでも１年も経つ頃には慣れてしまうのが怖い。

　ではどの検索サービスが強いかと言ったら百度で、ここが中国の検索市場をほぼ握っています。いわば中国版Googleみたいな存在なのですが、ここにきて百度に不安要素というか、中国国内で上から下まで満遍なく批判が出始めており、その長きにわたり揺るがなかった牙城に綻びが見えてきています。

・中国人に「百度」が意外なほど信用されていない理由（ダイヤモンド）

　大まかな状況については上記の記事で莫邦富氏が相変わらず鋭い筆致でまとめているので、これ見れば一発で分かります。私の方から付け加えると中国政府は去年、知的財産権の侵害などを助長しているとしてある日突然に百度のことを公然と批判したことがあったのですが、これまで中国政府と二人三脚で国内検閲に取り組み、ロビー活動もばっちりな百度が対象だっただけに、再祖にこのニュースを見た時はデマかと正直疑いました。
　しかしその後の動向を見ていても、どうも中国政府と百度の関係はここ最近猛烈にギクシャクしているようで、元から中国人ユーザーから嫌われていたこともあってひょっとすると山が動くのではないかと思って前からこの会社を注視していました。

　私自身、中国で調べ物をする際は百度を使用しているのですが、ここ数ヶ月の間にも非常に納得できない動きがみられました。それは何かというと「ニュース検索」が出来なくなったことで、これまでは百度新聞というサービスから検索をかければ中国国内メディアが出すニュース記事に絞って検索をかけられたのですが、先月辺りからこの機能が突然使えなくなりました。代わりにメディアが百度に配信する、ドメインが百度のニュース記事ページ、もしくは百度サービス内の個人ニュースブログ限定で検索をかける「資迅」が当てられたのですが、正直個人ブログのニュースは好き勝手な引用しかない上にリソースとしては信用できず、また百度ドメインの配信ニュースページも情報リソースがはっきりしない書かれ方もされることもあり、使い勝手が極端に悪くなりました。
　一応、裏技を使えばニュース検索はできないこともないので現在そちらを使っていますが、このあまりにも低レベルというか話にならない検索サービスぶりに、ニュース検索用に別の検索サービスを今探しています。

　私が一番影響を受けているのは上記の問題ですが、これ以外にも百度関連では前使えた便利なサービスがどんどんなくなり、逆にどうでもいい不要なサービスがどんどん増えてきています。また既存サービスもどんどん劣化しており、地図サービスに至ってはもはや完全に「高徳地図」に負けるなど、起業としての競争力の低下ぶりは目に余るほどです。それだけにGoogleの中国専用サービスに期待していたのですが、向こうの社内の反対によってぽしゃったようで残念この上ありません。

　なおそのGoogleと百度ですが、どちらもIT界の巨人として名高いものの、実は検索サービス以外の事業はほとんど成功せず失敗しまくっている点で共通しています。百度はケータリングサービスはまだ成功している方ですがその他のネットサービス関連は完全にテンセントやアリババに負けており、競争力で言えばこっちの二社の方が圧倒的に強いでしょう。
　GoogleもOSのAndroidは普及しましたが（皮肉にも中国のシェアが最も大きい）、Facebookに対抗したGoogle+はサービスを終了し、その他手を出したサービスも圧倒的に失敗している数の方が大きいです。そういう目で見ると、検索サービスは実入りが大きいものの意外と創造力や競争力では他のIT企業に劣るのかもしれません。

終身雇用に対する意見の相違

・高齢者就業、来年法改正へ＝70歳まで、企業に努力義務－政府（時事通信）
・トヨタ社長「終身雇用難しい」発言、解雇規制が緩和される時代がやってくるのか（弁護士ドットコム）

　相反する二つの発言というか、政府は終身雇用を守るよう、っていうか７０歳まで従業員を雇用するよう叫んでいるのに対し、トヨタや経団連は「もう無理っしょ」というニュースがほぼ同時期に流れました。
　どうでもいいですが「叫ぶ」という単語を見ると「ラムザ」って単語が浮かびます。あのゲーム、経験値を稼ぐために後半になるとラムザはずっとマップの隅で叫び続けて、頭のおかしい人物にしか見えなくなりますが。

　話は戻りますが、政府は未だ古い体制を維持しようとしているのに対し、企業らはそのしがらみから逃れようとしているように見えます。なお私自身は現在の立場もあるでしょうが圧倒的に企業側で、終身雇用という言葉自体排除するべきだとすら考えています。というのも終身雇用は年功序列とセットになってしまうため、有為な人材がなかなか出てきづらくなるのと、無能故に転職しないおっさんが高い給与をもらうようになったり、あと雇用の流動性を低めて「再チャレンジ」を阻害する恐れがあるためです。

　ややふざけた視点でこの問題の根本的解決方法を述べると、一番手っ取り早いのは平均寿命を下げ、大体５０代くらいで死ぬような社会にすれば介護問題と合わせて一挙解決となります。
　真面目話で述べると、「ワークライフバランス」ならぬ「エージライフバランス」というような概念についてもっと議論を深めるべきではないかと思います。長生きすることで当人にとっての人生の価値が高まるのかと言うとやや疑問で、闘病リスク、資産リスクなどを考慮すると、かえって長生きしないほうが楽なのではないかと思うことが私にはあります。特に、２０代くらいから年金を含めた老後の生活資金をどうしようなどと考える人とかみると、こうやって悩むというだけでもマイナスなようなという気がしてなりません。

・『わたし、定時で帰ります。』社会問題をリアルに描くお仕事ドラマの新潮流（コンフィデンス）

　最後に別枠の話ですが、こうした社会情勢を受けてか、上記のドラマが流行っていると聞きます。なにげに中国人の知り合いもこのドラマを中国語字幕版をリアルタイムで見ていて面白いと言っており、意外と日本だけに限らない普遍的なテーマなのかなとも考えるようになっています。まぁ私は見てないんだけど。

　なお関係ないですが昔、銀行の一般職で採用された女の子が入社早々、「やることないんでもう帰っていいですか？」と４時位に言ってのけたというエピソードを聞いたことが有り、上には上がいるというか、このドラマの続編には「私、もう帰ってもいいですか？」で作ったらいいんじゃないかな。

スルガ銀元専務の提訴について

　あまり大きなニュースになっていませんが、思うところもあるので紹介しておきます。

・スルガ銀元幹部が提訴　不正融資巡り「解雇無効」（福井新聞）

　記事内容は今最もアツい銀行ことスルガ銀のシェアハウス問題において、不正な営業を誘発させたとして懲戒解雇された元専務が、処分の無効を求めてスルガ銀を提訴したというものです。元専務側はスルガ銀の発表とは異なり部下へは適切な指導を行っていたにもかかわらず、弁明の機会も与えられずに解雇されたことを不服として主張しているとのことです。

　記事内には提訴した元専務の名前もはっきり書かれていますが、実はこの名前、私自身がはっきり覚えている名前でした。というのもスルガ銀が２０１８年９月に出した不正調査報告書にて何度も出てきた名前であり、当時に出した私の記事にも書かれています。

・スルガ銀行の調査報告書に関する疑問

　なんでそんなして覚えていたのかと言うと、この元専務の調査報告書内の書かれ方に強い違和感を感じたからです。改めて説明するのも面倒なので、当時の記述をそのまま引っ張ると以下の通りです。

・死んだ一人、現役一人の役員にだけ厳しい表現

　前者は今回辞任した会長の兄弟であり、２０１６年に逝去した故岡野副社長（原文ママ）で、彼が利益第一な企業風土を作り不正がはびこる舞台を整えたみたいに書かれています。後者は、その故岡野副社長に引きたてられたとされる元専務執行役員の麻生氏で、まるで彼一人がすべての問題の元凶みたいかのように厳しくその責任が追及されています。

　先に書いておくと、営業サイドの麻生氏がシェアハウスローン問題を引き起こし炎上させた最大の責任者であることはほぼ間違いないとは思われますが、他の役員らとの記述の温度差が激しく、なんかこの人に全責任を押し付けているのではと思う節があります。もちろん糾弾されて然るべき人物と思われますが、その他の疑問点と合わせて、この報告書は鵜呑みにしていいものかという懸念があります。

　あの調査報告書の中ではオーナー一族の一人であった故岡野副社長が間違った企業風土を作り、その風土を元専務が継続させてしまったという書かれ方がされており、他の役員についてはほとんど責任がないような書かれ方がされていました。逆を言えば元専務についてはこれでもかとばかりにあれこれ書かれており、読んでいて死人に口なしとばかりに故副社長、そしてしっぽ切りとして元専務に責任を押し付けているような印象をはっきり覚えました。
　もちろん私が調査委員会に入っていたわけではないので何の根拠もないのですが、立場からすると、真実はどうあれ元専務もその責任を糾弾されるべき立場であることは間違いありませんが、他の役員は懲戒解雇を免れる立場であったのかは強い疑問で、それだけに今回元専務が提訴したというのは実態解明の面ではプラスになるのではと見ています

・デート商法に「加担」＝スルガ銀行を提訴－東京地裁（時事通信）

　そんな風に思っていたら今日またこんな事件が報じられてて、やっぱシェアハウスだけじゃなかったんだなと妙な納得感を得ました。
　また勝手な憶測で申し上げますが、前に他所でバレたフラット３５悪用事件をみて、「こういうことこそスルガ銀がやっていそうだよな」と内心考えていました。無論何の根拠もない勝手な想像ですが、仮にやっていたとしても自分としては何も驚かないでしょう。その上で、ホームページの怪しさから察するにここにはまだ膿がたくさんあるように思えてなりません。

伊藤博文と山県有朋の師匠筋

　伊藤博文と山県有朋と言ったら長州閥の大首領ということで誰もがおなじみですが、最近この二人についていろいろ調べていて感じたこととして、どちらも長州出身者ではあるものの明治以降に師事した人物は大久保利通と西郷隆盛という、薩摩出身者であるということに気が付きました。

　伊藤博文が大久保利通を師事したというか付き従っていたのは有名で、明治政府に参画して以降は大久保の手となり足となり、同じ長州閥の木戸孝允が下野した際も大久保の元に残りました。そして大久保が紀尾井坂の変で暗殺された後、実質的に彼の後継者となって官僚制による中央集権体制の確立を目指し、国会開設を除けばほぼ大久保の敷いた路線を実行したと言えるでしょう。

　一方、山縣有朋の方は戊辰戦争の頃より奇兵隊を率い、西郷の指揮下で軍事行動を行っています。もっともこの頃に西郷に最も可愛がられたのは同じ長州出身の山田顕義でしたが、戊辰戦争後に陸軍を引っ張る立場だった大村益次郎の死後、彼が構想した徴兵制の実現を目指した山縣でしたが、徴兵制導入にあたっては内外から異論が相次いだことより、西郷にやってもらうしかないと大久保らとともに鹿児島へ政府入りの説得に赴いています。
　その後、政府入りした西郷とともに山縣は徴兵制導入を主導してこれを実現します。なにげに二人とも岩倉遣欧使節団に加わらず留守政府を任され西郷とともに内政を切り盛りし、この間に徴兵制実現のために実現しなければならないステップこと廃藩置県も実現に持っていっています。

　しかしその後、西郷は征韓論論争に敗れて下野します。実はこのとき山縣は地方巡察中で東京の政府会議には参加していなかったそうですが、西郷との関係もあって木戸や大久保の側には立たずどっちつかずな立場を取っていたそうで、これに激怒した木戸によって若干左遷っぽい憂き目にあっています。逆を言えば、長州閥の木戸に無条件で与しないほど西郷との関係が強かったと言えるでしょう。

　そしてその後西南戦争に及び、山縣は討伐総責任者として出陣することとなります。かつて、「その時歴史が動いた」か、「歴史秘話ヒストリア」でこのときの山縣が取り上げられていたのを見ましたが、西郷とともに作り上げた徴兵制の部隊によって武士の部隊を打ち倒す、まさに時代の分かれ目となる戦争だったと描かれていました。
　もっとも戦闘当初は西郷軍をなかなか打ち破ることができず、元武士の警察官らによって組織した抜刀隊を投入するなどして最終的には勝利することができました。

　なにも西南戦争に限るわけではないですが、山縣は軍人としては非常に慎重で、果断な進軍とかは一切せず一つ勝っては休み、二つ勝っては休むというくらいゆっくり進軍する癖があります。そのせいか長岡藩との戦闘では、一度奪った長岡城を一息ついていたら奪い返されるという憂き目にあいましたが。
　ただこのように戦術レベルでは慎重過ぎるところがあるものの、戦略レベルでは意外としっかりしており、西南戦争勃発の一ヶ月前から不穏な動きを察知して熊本鎮台（熊本城）に周辺から兵や物資を集め、防衛に備えていました。またこの西南戦争でも、戦術面ではやっぱりうまく行かず、最終的には西郷に可愛がられた山田顕義らの別働隊の活躍もあって撃破していますが、この間の補給や兵力増員などは適切で、何より西郷軍を取り囲むかのように軍を移動させて壊滅に追い込んだあたり、戦略的には比較的優秀と思う節があります。まぁ戦術はやや疑問符付きますが。

　そんな山縣ですが城山の決戦にて西郷軍を撃滅し、西郷の死を確認した際は涙したといいます。その後の山縣を見ても、やはり西郷から強い影響を受けたと見られ、大久保の後継者が伊藤だったように、西郷の後継者も山縣であったとこの頃思うようになりました。

チタン酸系リチウムイオン電池の衝撃

・逆風のなか日系メーカーが躍進、中国自動車市場の今（JBpress）

　上は今日配信された自分の記事ですが、この程度の内容も大手紙は出さないというのが未だによくわかりません。四半期ごとでも分析入れればそれなりに見える記事になるというのに。

　さてこの記事ですが、一応テーマとしてはＱ１中国自動車市場ですが、その真価は実は末尾にあります。ありあわせのように最後に中国の新エネ車と電池市場について触れていますが、この中で私も特筆しているチタン酸系リチウムイオン電池を中国メーカーが既に生産、供給しているという事実は正直驚愕しました。

　簡単に解説すると、リチウムイオン電池と一言で言ってもその電極にどんな素材を使うかによってものすごく種類が分かれます。電極素材が異なるとどうなるかというと、性能がものすごく変化し、具体的には電池容量、炎上に対する安全性、生産技術の複雑さ、素材コスト、充電速度などがガチで大きく変わり、現状のところどの素材も一長一短的な要素を持っているため誰にとってもおすすめ的な万能リチウムイオン電池というのは現在のところ存在しません。
　これまで中国では、電池容量は少ないけど安全で且つ生産技術もそんな高いところが要求されず、何より素材コストが抜群に安いリン酸鉄系リチウムイオン電池が主流でしたが、一昨年辺りから国の政策もあってどの分野の性能も平均的だけど素材コストがやや高く、且つ生産技術が要求される三元系リチウムイオン電池が現在主流となり、一部がまだリン酸鉄系も作っているという状況です。

　そんな中、珠海銀隆という電池メーカーがのみがチタン酸系リチウムイオン電池というのを生産、供給していることを今回はじめて知りました。このチタン酸系リチウムイオン電池というのはまだ生産技術が確立し切っていない、っていうか量産しているのは恐らくこの会社だけだと思うのですが、電池容量はやや少ないものの、急速充電が可能であり、何よりも長寿命という特徴を持ったリチウムイオン電池です。

　ここで明かすと、将来のEV用電池として私はこのチタン酸系リチウムイオン電池が最も有力だとかねてから睨んでいました。というのも現在EVに使用されている電池は充電するごとに電池容量が低下、要するに劣化し、３年も乗ると当初の半分くらいしか充電できなくなるという話すら聞きます。
　車の場合は資産価値も重要となる製品なだけに、EVの心臓部と言ってもいい電池がこうも早く且つ大幅に劣化してしまうのは非常に致命的です。それだけに何千回と充電しても当初の最大充電量からほとんど目減りしないというチタン酸系のほうが今後、将来性があるのではとかねてから見込んでいました。

　また同時に、日本でこのチタン酸系を主に研究しているのはあの東芝です。メモリ事業を売った東芝にとっても電池事業は非常に重要となるだけに、東芝の不沈もこのチタン酸系リチウムイオン電池が左右することになるだろうと思ってその研究の行方とか密かに追っていたのですが、いつの間にか中国メーカーがすでに市場に供給しており、もう東芝あかんやんとか内心思いました。

　珠海銀隆の供給先を見ると福田汽車であることから、主にバスといった商用車に電池が供給されているのではないかと思います。長寿命という特性を活かす上では確かにこういった商用車やタクシーが適切だと思えるだけに、今後実際製品でますます研究を加速してくるような気すらします。
　真面目にこの件に関してはここ数年くらいで最も驚いた技術トピックです。市場が伸びているということもありますが、電池技術でここまで中国が来ていたというのは真に注目すべきであり、この記事では正直全体の自動車販売台数より、この電池について知ってもらいたいという一心で記事書きました。

　その思いが伝わったと言うか、ヤフコメみるとまさにこのチタン酸系リチウムイオン電池に言及する人がいて、非常に嬉しかったです。逆を言えば電池市場に関する研究や報道が日本だと薄いように感じられるだけに、前みたいに日経さんとか後追いしてくんないかなと密かに期待しています。