日本のおかしな信用管理の仕方

　今日何故かアンパンマンの面々がサバゲーをしたらという考えがよぎり、互いにガスガンをパンパン撃ち合い、ヘッドショットしたらＢＢ弾が顔にめり込んで、弾が出なくなったら「ジャムっちった」などというのかと想像して悩みが尽きません。

　話は本題ですがかねがねこのブログにも書いている通りに自分は奈良市に移住したいと前から考えており、自宅だけじゃなく会社のパソコンにもライフルホームズの奈良駅前物件の検索ページをブックマークして、時間のある時に物件を見ています。ただ今日、下の記事見てやばいかもなどと思いました。

・フリーランスが、賃貸住宅の審査をあっさり落とされてわかったこと（週刊ＳＰＡ）

　上の記事にある通り、日本だと職業が会社員でないと部屋を借りる際に大きな障害となります。仮に自分が日本帰って職業欄に「フリーライター」とか「バトルマスター」と書いたりしたら、恐らくかなりの確率で部屋探しがめんどくなりそうです。それでも貸してくれる大家とかいるかもしれませんが、自分の住みたい部屋が自由に選べなくなる可能性が高く、なんかこの辺どうにかできないものかなとさっきから思案に暮れています。

　そもそもの話、正社員の会社員じゃないと部屋貸さない、貸すにしろ保証会社に金払えってのは筋がおかしいと前から考えています。リスクを取るのは大家であって借手ではなく、リスクに対する補償を求めるなら保証費用は大家が支払うべきで、仮に借手に負担させるにしても家賃に反映させるべきだと思います。何故そうしないのかというと、保証なしで貸すこともあるでしょうが、それ以上に名目上の家賃金額を少しでも小さく見せるという目的があるでしょう。っていうかこの辺、「保証会社費用は大家が負担」と法改正するべきでしょう。

　次に会社員じゃないと駄目って点ですが、これは何の信用保証にもなっておらず、何故こんな非科学的なことを日本人は続けているのか疑問で仕方ありません。それこそ勤務先がブラック企業で給与の遅配とか発生していても、恐らくちゃんとパートタイムで収入のある人よりも信用を高く設定していることでしょう。

　またこれは実際に聞いた話ですが、一般日本人は知らないもののＢ２Ｂの外資系大手グローバル企業に勤める人が日本で部屋探しをしたところ、「あなたの会社は保証会社のリストにないので部屋を貸すことができません」と言われたそうです。それこそグローバル企業トップ５００に入る会社で補償をするとか言っている会社よりもずっと大きな企業に勤めていながら、「お前の勤め先は信用ない」と舐めた口きかれて賃貸を拒否されるなんてカチンとくるどころの騒ぎじゃないでしょう。でも恐らく、保証会社は日本登記の会社でなければ保証対象にしてこないと思います。

　以上を含め、根本的に日本の信用管理は土台おかしい気がします。銀行もそうですが、リスクを取る者が何故かデリバティブに対しコストを支払わず、顧客に対しその費用を請求するという慣習が強いです。この辺は責任と費用が全く対応しておらず、支払いにおける金の流れをおかしくさせていると断言できます。

　また信頼性があるかどうか、それこそクレジットカード発行などにおける過去の滞納記録の確認などはまだ合理的であるものの、会社員であるかなど実際の生計とは必ずしも一致しない身分でしか判断を行っていません。極端な話、適当に名刺偽造して詐称したらどうなのか、また部屋を借りてすぐ仕事退職したらどうなのか。まぁ大家の側も、現行法では強制退去させ辛いっていう理由を少し理解はできますが。

　そういうわけで話を最初に戻すと、もし自分が奈良に移住する際にはどうやって身分を偽るかで悩みどころです。一応JBpressからは名刺作っていいと言われてるし頼んだら口頭での身分保障とかはしてくれるとは思いますが、あんまこういうところで迷惑はかけたくないです。となると何度も転職しているという強みを生かし、以前勤めてた会社の名刺出すとかも考えましたが、名刺の住所が東京なのつっ込まれた場合、「単身赴任で今度こっちに来る」などというしかないのか。ってかそれなら名刺偽造した方が早い。

　実際真面目にやるとしたら、まだるっこしいやりとり嫌いなので２年分の家賃を前払いするからグダグダ言わず貸せというと思います。そもそもこの条件自体が大家にとって有利この上ない条件で、これを断る大家であればおおよそまとな理性がないと言わざるを得ず、その時点でその部屋は借りないが吉でしょう。

　ちなみに関係ないけど同僚がこの前引っ越ししました。理由は「家賃交渉で粘ったら大家の方から出てってくれと言われた。これで２回目」だそうです。