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2024年1月16日火曜日

周期性を前提とした地震予知に対する疑念

 元旦に起きた地震の影響で現在も能登半島では多くの被災者が避難生活を送っていると報じられており、中国にいる身でありますが心配を続けながら報道を見守っています。
 さて今回の能登半島の地震ですが、日本の地震学会ではほぼノーマークであったといわれています。実際に大地震発生予測で能登半島付近はほぼ最低ランクに入れられており、「今すぐにでも起こりうる」といわれている南海トラフ大地震と比べたら全く予期されていないも同然でした。

 この手の地震予測ですが、基本的に過去の歴史資料的な文献から予測が行われています。具体的には、江戸時代や平安時代などの日記をはじめとする文献を見て、どの地域で何年おきに大地震が発生しているのかを調べて周期を作り、直近の地震から現在まで何年離れており、周期と比較して次の地震まであと何年といった具合で確率を弾き出します。

 一見すると合理的に見える上記の予測ですが、ならば何故今回能登半島では大地震が起きないと予測していたのか。その言い訳として地震学会が述べているのは「何千年に一度というレベルの大地震だったから」というものでした。
 要するに過去に地震の記録が残されないほど、周期が千年単位にも上る地震であったため能登半島はノーマークだったということです。これは逆を言えば、記録が残らないほど周期の長い地震に関しては一切予測できないと言っているも同然であり、なおかつ周期が長いほど地震規模も大きくなることを考えると、規模が大きければ大きいほど地震は予測できないということとなります。

 こうした今回の能登半島地震予測に関する見解に加え、過去の記録から周期を類推する地震についても正直なところ、どれだけ信用できるものかと私は怪しんでいます。地震について調べていた2003年の時点で南海トラフ地震は「2004年までには必ず起こる」と地震学会などが主張していますが、現在に至るまで東海地方ではまだ大地震は起きておらず、この間に東北、能登半島で先行して大地震が発生したわけです。このほかの地域に関しても、周期で予測するといっても誤差は最低でも数年単位で、十年単位も十分あり得ることを考えると、果たして予測することに価値があるのかと疑います。

 そもそも日本の地形の特徴から言って、ほぼ全地域で大地震が起こりうる可能性があるということを踏まえ、特定の地域で大地震が起こりやすい、起こりにくいなどとゾーニングせず、全地域で地震に備えるよう心掛ける方が適切である気がします。そのうえで地震に伴う二次災害として津波が存在し、且つその被害は地震そのもの以上に大きくなることも考えると、津波が起こりうる地域の避難経路や防災対策により力を入れることも、地震を予測するよりも重要である気がします。

 以上のような見解を踏まえていると、地震予測そのものを完全に否定するつもりはないものの、周期性を前提とした地震予知はあまり重視しないというかそこまで研究に力を入れる必要はないのではないかという気がします。むしろ今後の技術革新を待たねばなりませんが、地震発生につながる地下深くの地層の変動やその兆候を見つけ出す研究のほうが、周期性をいちいち気にするよりも重要になってくると思います。
 そして何より、繰り返しになりますが日本ではどこでも大地震が起きるという前提を国民全員で共有し、災害対策や避難経路を意識して、津波への対策を強化することが一番大事だと思います。

2 件のコメント:

匿名 さんのコメント...

ロバート・ゲラーさんも似たようなこと言ってましたね。
南海トラフ地震がくるということで、太平洋側の都道府県が震度6以上の地震確率が高い傾向にありますが、可能性が0に近い能登半島(しかも近年何度も大地震が多発していた)で起こったの見ると、大陸プレートと海洋プレートがズレる=大地震が起こるという固定概念を捨て切れなかったのかなと推察します。
私達一人一人が災害に対する意識を高めるだけでは限界があるので、政府の地震本部(https://www.jishin.go.jp)
が調査するときの前提条件を変える必要があるのではないでしょうか。(ただ、その方法がわからない。)

花園祐 さんのコメント...

 素人の分際で外野からあれこれ言うべきではないと思うのですが、やはり特定地域の地震可能性を出してしまうと、必然的にほかの地域に対する警戒感が薄れてしまうと思います。また南海トラフに関しては若干、危機を煽って防災対策費を引き出す利益誘導のような芽も感じられるだけに、この記事で書いているように変に地域を絞らず、いつどこでも地震は起こりうると覚悟して対策意識を持たせる方がいいように考えています。